社会人になって数年。職場で生命保険の加入をすすめられて考えていると、
「独身に生命保険は必要ない」
と言われたことはないでしょうか?
この意見は「生命保険は家族のために入るもの」という意味で言われることが多いです。
しかし、生命保険の使い方は遺族保障だけではなく、節税や資産形成で活用する方法もあります。子どもがいないから、独身だからという理由ではなく、自身の家計にとって生命保険が必要かどうかを考えましょう。
この記事では、独身の人が生命保険を考えるためのポイントを解説します。
「独身に生命保険は必要ない」は本当か
独身の人が生命保険を考えると、「必要ない」と言われることがあります。
ただ、この場合の「必要ない」は、「独身には養う家族がいないのだから、遺族のために死亡保障を持つ必要はない」という意味で使われることが多いです。
- 生命保険は死亡保障
- 死亡保障は家族のために加入するもの
- 扶養する家族がいない独身には、死亡保障は必要ない
というロジックですね。 とはいえ、ひと口に生命保険といっても、その種類はさまざま。死亡保障に加えて貯蓄機能が付いていて、資産形成や節税対策として活用できる生命保険もあります。
独身で生命保険を考える際は、死亡保障が必要かどうかという点にこだわりすぎるのは一旦やめましょう。まずは、生命保険という金融商品が自分にとって必要かどうかを考えることが大切です。
生命保険の役割は遺族保障だけではない!
生命保険は金融商品です。
さまざまな種類があり、その役割は家族のための保障=遺族保障だけにとどまりません。
たとえば、死亡保障が付いている生命保険には以下の4種類があります。
- 終身保険:一生涯死亡保障を持てる保険
- 定期保険:一定期間だけ死亡保障を持てる保険
- 定期付き終身保険:定期保険と終身保険がセットになっている保険
- 収入保障保険:死亡保険金をまとめて受け取るのではなく、年金のように分割で受け取れる保険。保険期間の経過に応じて受け取れる保険金額が減っていく。
※広義の意味での生命保険には医療保険やがん保険も含まれますが、ここでは死亡保障付きの生命保険を記載しています
たとえば、終身保険は若い頃から積み立てておけば、将来は支払った保険料以上の解約返戻金を受けることができます。独身時代は両親のために葬儀代として、結婚後は子どもや配偶者の生活のために。そして子どもが成人してからは、自分の老後資金のために使うという考えもあるでしょう。
また、生命保険の保険料支払いには所得税・住民税の節税効果があります。一年に支払った保険料に応じて「生命保険料控除」という所得控除を活用できるため、節税しながら資産形成することも可能なのです。
【独身向け】生命保険のおすすめ活用方法。終身保険で節税しながら資産形成
独身で生命保険を考えるのであれば、終身保険で節税しながら資産形成する方法をおすすめします。
なぜなら終身保険は、長く持てばその分資産になるという機能があるからです。独身期から持っておけば、結婚・子育て期、セカンドライフ期まで、その時々のライフステージによって保障の目的を変えていくことができます。
<ライフステージごとの活用イメージ>
- 独身時代:高齢の両親のために自身に万が一のことがあったときの葬儀代として持つ
- 結婚・子育て期:家族の生活のために遺族保障として持つ
- 子どもが大学入学時期:解約して教育費に充てることも可能
- 定年後:解約して老後資金に充てることも可能。あるいは解約せず、そのまま配偶者や子どものために相続財産として持ち続けることも可能
上記のとおり、独身の頃から積立てを開始すれば、将来のライフプランにあわせて柔軟に保険を活用できるのが終身保険の強みです。さらに保険料を支払っている期間は、一定の節税効果も見込めるというメリットもあります。
生命保険の目的は、「自身に万が一のことがあったときの遺族保障」だけではありません。遺族保障としても、老後資金としても活用できる金融商品が生命保険です。若いうちに加入すれば、保険料も抑えられます。
独身で生命保険を考える際は、まず金融商品として上記の商品特性が自身のライフプランに適しているかどうかを考えてみてください。
まとめ
改めて「独身に生命保険は必要か?」という問いに答えると、「その人の今後のライフプランや資産形成手段によって必要・不要は異なる」という答えになります。
独身でも生命保険の活用方法はあるとお伝えしましたが、独身時代から生涯同じ保険を持つことに抵抗がある人もいるでしょう。保険で資産形成よりも、投資で資産形成をしたい人もいると思います。
逆に、若いうちから安定的かつ強制的に資産形成を始めたいという人には、独身で終身保険を持つという選択肢が合うかもしれません。
【エピローグ】もし、このようにお考えなら
ライフステージ別のコラムでは、
社会保障制度や税制の中には、
また、それぞれを知ったうえで多種多様な“個人の価値観”
そこで、
ご覧いただいた情報以外にも、
今回ご確認いただいた情報をもとに、「
ぜひ、お気軽にご利用いただきたいメニューはこちら:
関連するおすすめの記事はこちら:
この記事は役に立ちましたか?
もし参考になりましたら、下記のボタンで教えてください。