マイホームを購入すると、今後の居住地が定まることでライフプランの見通しを立てやすくなります。
住宅ローンを利用する場合は団体信用生命保険や火災保険の加入が必要になるため、他の保険も見直すのに絶好のタイミングです。
今回は、マイホーム購入時に見直しが必要な理由と、見直しの始め方を解説します。
マイホーム購入にあわせて保険の見直しが必要な理由
マイホームを購入したときに保険の見直しが必要と言われる理由は、以下の3つです。
それぞれ見ていきましょう。
理由1：今後のライフプランがより具体的になるから
マイホームを購入すると、住む場所が固定されます。それによって今後のライフプランがより具体的になるため、保険の見直しが必要です。
多くの場合、マイホーム購入段階で「子どもは2人ほしいから子ども部屋は2つ必要」「大きくなったら近くの小学校に通わせよう」といった計画があるはずです。その計画を具体的にライフプランとして落としこみ、今後の資金計画に対するリスク対策として保険の見直しを行いましょう。
そうすれば、今後のローン返済に対する不安を少しでも取り除けるでしょう。
理由2：マイホーム購入時に2つの保険に加入するから
マイホーム購入にあたり、多くの人は住宅ローンを利用します。一般的に、住宅ローンの利用では以下2つの保険加入が求められているため、各家庭の保険とあわせて見直すことが大事です。
<住宅ローン利用時に加入が必要な保険>
- 団体信用生命保険(以下「団信」)：ローン返済中に住宅ローンの債務者が死亡・所定の高度障害状態になったとき、その時点のローン残高が保険会社によって保障される保険。住宅金融支援機構の「フラット35(買取型)」は団体信用生命保険の加入が任意となっているが、一般的な民間の金融機関で提供される住宅ローンは原則として団信の加入が強制される
- 火災保険：マイホームの建物部分や収容家財を補償する保険。自然災害から盗難、突発的な事故による破損・汚損まで幅広く補償される
上記の保険加入をすることで、今後各家庭にとって必要な保障額が変わります。たとえば、団信に加入するとローン返済中は大きな死亡保障を確保できることになり、加入中の生命保険の保険金額(保障内容)を見直す必要が出てきます。
理由3：住宅ローンを払い続けるためのリスク対策が必要だから
住宅ローンは何十年にわたり返済を続けなければならないため、返済を続けるためのリスク対策が必要です。そのために、今の保険で十分なリスク対策ができているかを見直すことが大事です。
住宅ローン利用時には団信という保険に加入しますが、一般的な団信では死亡・高度障害時の保障しかありません。ローン返済中に病気で働けなくなったり、失業したりして収入が減少したときの保障はないため、そうしたリスクに備えた対策が必要です。
もちろん、収入減少というリスクに備える方法には種々の選択肢があり、必ずしも保険で対策する必要はありません。また、マイホーム購入によって会社から持ち家手当が至急され、収支状況が良くなる場合もあります。その場合は、リスク対策の見直しとあわせて加入保険を少なくし、リスク対策のバランスを取る必要があります。
家庭全体のリスク対策を最適化するためにも、保険の見直しをしましょう。
保険の見直しはリスクの洗い出しから始めよう
マイホーム購入とあわせて保険を見直す際は、以下を参考に、各家庭でどのようなリスクがあるのかを洗い出してみてください。
<一般的なリスクの例>
1.「収入の低下・支出の増加」リスク
(原因)
- 世帯主・家族の死亡
- 失業
- 病気・ケガ
- 日常のトラブル(自宅や自家用車、持ち物に損害を受けるなど)
他にも、以下のようなリスクがあります。
2.子どもの成長による「教育資金の支出増加」リスク
3.自分たちの加齢による「老後資金の不足」リスク
など
また、最悪のリスクとして離婚も考えられます。これらのリスクは住宅ローン返済に大きな影響を及ぼすため、どんな方法でリスク対策するかを検討しなければなりません。
ただし、リスクに備える方法は保険だけではありません。公的保障や会社独自の福利厚生、貯蓄で備えることもできます。これらの方法でカバーしきれないリスクに対し、保険で備えるという基本姿勢が大事です。
まとめ
マイホームの購入にあわせて保険を見直すことは、家庭全体のリスク対策を最適化することにつながります。そのためにも、リスク対策の1つである保険を見直すことが大切なのです。長期にわたる住宅ローン返済を安定的に進めるために、各家庭のリスク対策を見直しましょう。
ただし、リスク対策の方法は保険だけではありません。また、加入する保険を増やすことだけがリスク対策ではありません。マイホーム購入によって会社の手当が増えたり、団信の加入で保障が充実したりして、加入している保険が不要になる家庭もあるでしょう。
保障の重複など、過剰なリスク対策による保険料の無駄を防ぐためにも、この機会に自身が受けられる保障を確認し、リスク対策と保険を見直してみてください。
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