銘柄の選び方や投資手法を紹介
効率よく資産を増やすためには、株式に投資するのも一つの方法です。しかし、株式投資は誰でも儲かるものではなく、リスクをよく理解したうえで慎重に行わなければなりません。
今回は、これから株式投資を始めようと思っている、あるいは始めたばかりの株初心者が特に気をつけてほしい5つのポイントを紹介します。
一、余裕資金以外を投資してはいけない
株式投資は、当面使う予定がなく、なくなってもすぐに生活に支障のない「余裕資金」で行うのが基本です。生活費や急な出費に備えて残しておくお金に手をつけてはいけません。
株式は価格変動が大きく、元本保証のない金融商品です。短期間で資産を大きく増やせることもあれば、大きく減らしてしまうこともあります。
値上がりが期待できる株でも、それがいつどこまで値上がりするのかは、プロでも正確には予想できません。株価は日々上昇と下落を繰り返しており、同じ銘柄でも売買するタイミングによって利益が出る場合もあれば、損失を出してしまう場合もあるのです。
生活費まで株に投資してしまうと、株価に関係なく、株を売らざるを得ません。損失を出すと生活に支障が出るというプレッシャーがあると、冷静な判断もできなくなります。損失を取り戻そうと焦って投資したり、損失が確定するのを避けようと売却（損切り）が遅れたりして、さらに損失を拡大させてしまう人も少なくありません。
「もうすぐ値上がりするはずだから、ここでは売りたくない」
そういって、消費者金融やカードローンでお金を借りて生活費にあてる人、分割払い、リボ払いを使って支払いを先延ばしにしてしまう人もいます。予想通りに値上がりすればまだいいですが、値下がりしてしまうと目も当てられません。
お金が必要になったときに株価が上がっていればいい。そう思うかもしれません。しかし、さらに値上がりしそうな株を途中で売却すると、そのチャンスをみすみす逃すことになります。
株価が上がっても下がっても、お金が必要になると売らなければならない状況は好ましくないのです。余裕資金なら、時間的にも精神的にも余裕を持って投資できます。
二、自分が許容できないほどのリスクをとってはいけない
株式投資では、自分が許容できないほど大きなリスクをとってはいけません。資金を大きく減らして投資を続けられなくなったり、株価が気になって仕事が手につかなくなったりする恐れがあるからです。
株式投資に元本保証はなく、投資している企業が倒産してしまうと、株は紙切れになります。個別株への投資では、最悪の場合、投資資金がゼロになるリスクがあるのです（投資資金よりも大きな金額を取引可能な信用取引では、投資資金以上の損失が出るリスクがあります）。
2010年に経営破綻した日本航空（JAL）のように、大企業、有名企業だからといって安心はできません。
個別株への集中投資は大きな利益を狙えるため、少ない資金を大きく増やすには有効な方法です。しかし、大きなリスクを伴うことを忘れてはいけません。
1銘柄に投資する資金は、なるべく投資資金全体の20％以下に抑えましょう。そうすれば、たとえその株の価値がゼロになっても、投資資金全体では2割の損失に抑えられます。投資資金が8割残っていれば、挽回も十分に可能です。
複数銘柄への分散投資もリスクの軽減に有効です。しかし、個別株投資では、銘柄を増やし過ぎるのもよくありません。投資先を分散しようと、よく理解していない企業の株にまで投資してしまうと、むしろリスクを高める恐れがあるからです。分散のし過ぎはリターンを低下させる要因にもなります。
おすすめは、事業内容や業績、将来性などを自分で理解でき、値上がりが期待できる5銘柄程度に、それぞれ投資資金の20％を上限に投資する方法です。投資したい銘柄が見つからないときは無理に投資せず、余力として現金（キャッシュ）のまま持っておいて構いません。
どの銘柄を選べばよいか判断が難しければ、株式市場全体に分散投資するインデックス・ファンド（投資信託）に投資してもよいでしょう。
三、話題になっているからという理由だけで買わない
新聞や投資雑誌などで取り上げられている銘柄、巷で話題になっている銘柄の株価はすでに上がっていることが多く、高値掴みのリスクが高くなります。話題になっているから、誰かがすすめているからという理由だけで安易に買ってはいけません。
特にブームにのって株価が急騰した銘柄は急落しやすく、株価がピーク時の10分の1以下になることもザラです。
例えば印象的なCMで一躍知名度を上げたRIZAPグループ。積極的なM＆Aで急成長を遂げ、株価は急騰。2017年11月に株価は一時1,500円を超えました。しかし、事業の急拡大が仇となり業績が悪化。1年後の2018年12月に株価は200円を割り込みます。その後も低調な推移が続き、2022年５月末現在、ピークから10分の1以下の水準で低迷しています。
RIZAPグループ（2928）の株価推移
出典：Yahoo!ファイナンス
株価は将来の成長を見込んで上がることが多く、株式投資ではその成長を見抜く「先見の明」が必要とされます。大きな利益を狙うには、その実力が一般にはまだ注目されていない銘柄を見つけ、株価が上がる前に株を購入する必要があるのです。
RIZAP株も、注目が集まり始めた2016年頃に購入していれば、株価が10倍になる「テンバガー」を達成し、資産を大きく増やせていたでしょう。しかし、大きく注目されてから購入したのでは、高値掴みになり、急落に巻き込まれて大きな損失を出すリスクが高くなります。
では、注目されていない有望株を見つけるにはどうすればいいのでしょうか。身近なところでは、普段利用していて「いいな」と思うお店やサービスを運営している会社の株を買う方法があります。
例えば「ワークマン（7564）」や業務スーパーを運営する「神戸物産（3038）」など、口コミなどから人気に火がつき、業績が急拡大、株価も急騰しました。
とはいえ、皆が気づいていない有望銘柄を見つけるのは簡単ではありません。
そこで狙い目となるのが、知名度や実力はあるものの、コロナショックのような市場全体の暴落や、個別に悪いニュースが出て株価が下落した優良銘柄です。一時的な問題であれば、本来の実力を反映した株価に戻る可能性は高く、安く買うチャンスになります。
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四、投資方針をコロコロ変えてはいけない
投資方針はさまざまで、どの方針が正解といったことはありません。しかし、自分が決めた投資方針を途中でコロコロ変えてはいけません。
例えば、中長期で株を保有して値上がりを狙う場合、投資方針は大きく「バリュー株（割安株）投資」と「グロース株（成長株）投資」の2つに分けられます。
株式投資では含み損が生じた場合、それ以上損失が拡大しないように株を売却する、いわゆる「損切り」が重要だといわれます。しかし、損切りの必要性は投資方針によっても変わり、必ずしも損切りしなければならないわけではありません。
出典：「含み損銘柄は即損切り 「利大損小」ルールを徹底／スゴ腕投資家に学ぶ「売り」の技術（下）」（日本経済新聞電子版・2021年11月6日）
バリュー株（割安株）投資の基本的な戦略は、何らかの原因で本来の資産価値よりも株価が割安になっているタイミング（ミスプライス）で買い、適正な株価（フェアバリュー）に戻るのを待って売るものです。投資の前提である資産価値が変わらない限り、含み損が出ても損切りは必要ありません。
それに対し、グロース株（成長株）投資の基本的な戦略は、成長期待で資産価値に対して株価が割高になっている銘柄を、さらなる値上がりを見込んで買うものです。成長期待で上がっている株価には価値の裏付けとなる資産はありません。株価を支えている期待が失われた場合、株価は下落します。安くなったからといって買い増したり、持ち続けたりしてはいけません。グロース株（成長株）投資では、値上がりの前提である成長期待がなくなれば損失が出ていても売却する、損切りは必須なのです。
しかし、グロース株（成長株）投資で始めたのに、含み損が出ると途端にバリュー株（割安株）投資に鞍替えしてしまう人がいます。成長期待が失われ、もう値上がりは期待できないにもかかわらず損切りせず、ずるずると損失を拡大させてしまう。典型的な失敗パターンです。
自分にあった手法を見つけるため、さまざまな投資方針を試してみるのは構いません。しかし、最初に方針を決めて投資したなら、少なくともその株を売却して結果が確定するまで方針を変えないようにしましょう。
五、焦って投資してはいけない
株式投資を始めたからといって、焦って投資してはいけません。
「何か株を持っていないとチャンスを逃すのではないか」
「投資資金を現金のまま遊ばせておくのはもったいない」
このように感じる人は多いです。しかし、常に成果を上げ続けないといけないプロと違い、個人投資家は自分のペースで投資できます。
すぐに投資したい銘柄がない。株価に割高感がある。そんなときは“待つ”という選択ができるのです。しっかりと銘柄を分析したうえで、これだという銘柄に、ここぞというタイミングで投資しましょう。
とはいえ、株初心者にはその判断が難しいかもしれません。このような場合、株式に投資する投資信託へ積立投資するのも一つの選択肢です。
投資のプロが銘柄を選定する投資信託なら、一つ一つの銘柄を詳細に分析する必要はありません。また、定期的に買付けを行う積立投資は、投資するタイミングの判断も不要です。
積立投資は早く始めるほど時間のメリットを活かせます。まだ投資の知識や経験はな少ないれど、時間はある。まずは投資を始めたい。そのような人に向いています。
まずは積立投資から始め、株式投資について学びながら、投資したい銘柄が見つかったタイミングで個別株投資にチャレンジしてみましょう。
税制優遇制度を上手に活用する
個別株への投資ではNISA、投資信託への投資では、NISAやつみたてNISA、iDeCoといった税制優遇制度を利用できます。
運用益にかかる約20％の税金が非課税になるなど、メリットは大きいため、運用目的にあわせて上手に活用しましょう。
それぞれの税制優遇制度の仕組みやメリットは、こちらの記事で解説しています。
次の記事では、投資初心者が失敗しやすいポイントを解説しています。よくある失敗から学び、反面教師として活かしましょう。
【エピローグ】 もし、このようにお考えなら
今回の記事はいかがでしたか？既にご存じの情報もあれば、「そうなんだ」「知らなかった」といった情報もあったのではないでしょうか？
経済環境の悪化と共に、世間では「自助努力による“投資”」が注目を集めています。また、「iDeCo」や「NISA」の認知度も高まり、多くの場でその名前を目にするようになりました。
ところで皆さんは様々なメディアから得た情報をもとに、ご自身の資産形成についてリアルに着手されているでしょうか？情報収集ばかりが先行して、なかなか実行動が伴っていないという方も少なくないのではないでしょうか？
このサイトには、ご覧いただいた情報以外にも皆さんの“マネーリテラシー”をアップデートする様々な情報が掲載されています。
（例）
・【基本】 「ライフプラン」は本当に必要？
・【年金】 あの「老後2000万円問題」はその後どうなった？
・【年金】 そもそも、私の年金は大丈夫？いくらもらえる？
・【商品】 「DC」「iDeCo」「NISA」について教えて欲しい
・【投資】 何から始めれば良いのか分からない
・【投資】 みんなはどうしてる？そもそも、危なくないの？
・【外貨】 外貨建てのメリットは？どんな商品がある？
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