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進化したデバイスが生活と一体化する2032年

「腕から健康を測る」そんな時代がやってきた!

 

科学技術基本計画という言葉をご存知でしょうか。これは国が掲げる方針の一つで、2020年までは「第5期 科学技術基本計画」が発動されていました。2021年からは少し名称が変わり「第6期 科学技術・イノベーション計画」が発動中です。「Society5.0」という言葉を目や耳にしたことがある人もいるでしょう。これらは私たちの生活に、どのような変化をもたらすのでしょうか。

 

 

健康状態をデータ化する時代はすぐそこ

 

第6期の科学技術基本計画で掲げられた「Society5.0の実現」には、3つのサイクルの好循環が必要となります。Society5.0は様々な分野での「新しい社会」を目指していますが、健康・医療の分野が目指すものは、予防医療や健康増進が浸透した日本社会の実現です。それでは、必要とされる3つのサイクルをみてみましょう。

【3つのサイクル】

 

  1. データ測定
  2. データ分析
  3. データ活用

 

データ活用は信用性の高いデータを測定し、分かりやすく結果を返す技術があってこそ進みます。またデータ活用は健康の可視化に当たり、分かりやすく健康を評価することで、健康維持へのモチベーションをアップさせます。しかし、データを活用するには、その前提となる技術開発が必要となります。

 

近年、ヘルスケア領域のウェアラブルデバイスの実用化が、急速に進んでいます。ウエアラブルデバイスとは手首や頭などに装着するコンピューターデバイスで、歩数や運動量だけではなく、呼吸や脈拍なども測定できるものです。

このようなウェアラブルデバイスが身近になったのには、スマートフォンの普及が大きく関わっています。スマートフォンが多くの人の手に行き渡ることで、公衆電話は姿を消しました。

また、スマートフォンはパソコンの代替えとなり、ついにはキャッシュレス社会への移行に貢献しました。

同じようにウエアラブルデバイスは、約15年もの年月をかけて、24時間自分の活動量や体内の情報が測定され、しかも手軽に携帯することができるという世界を実現させました。

 

 

ウェアラブルデバイスは世界中で開発されている

 

Fitbitはリストバンド型のパイオニアです。FitbitはAppleがiPhone発売した2007年に設立され、2021年にはGoogle傘下となりました。

これを機にスマートフォンOSの2強争いから、ウエアラブルデバイスを軸とした医療・健康ソリューション大競争の局面に突入することとなりました。

 

新型コロナウイルス感染症の在宅療養では、最新デバイスに搭載された血中酸素濃度測定や心電図センサーの活用可能性が注目されました。また新型コロナウイルス感染症の検出などを目的として、米スタンフォード大学医学部では、AppleWatchやFitbitなど複数のウエアラブルデバイスからデータを収集し、分析を行いました。

その結果では、新型コロナウイルスに感染すると、症状が悪化する1週間前から生体シグナルにその兆候が確認できることが分かりました。

 

技術の進歩により、測定されるデータの精度は高まり、利用者も常に手首に装着して生活している状況が整いつつあります。そのため、データには価値が出て、利用者への健康アドバイス機能も高度になっています。

 

 

広がる医療領域での実用化

 

 

2015年頃から、医療領域でのウエアラブルデバイス実用化が広がっています。

 

たとえば、Abbott社が販売する「FreeStyleリブレ」をご存知でしょうか。

これは、糖尿病患者向けのグルコースモニタリングシステムです。日本で初めて保険適用となったウエアラブルデバイスで、痛みを伴わない小さな針のついたパッチを腕に貼ると血糖値が測定され、そのデータをスマートフォンアプリで管理することができます。

日本糖尿病学会のガイドラインにも、FreeStyleリブレの適切な使用方法が掲載されているほどです。

 

また、2019年にはオムロンヘルスケアから「HeartGuide」が発売されました。こちらは、リストバンド型血圧測定器です。

日本高血圧学会の高血圧治療ガイドラインで、家庭血圧を測定する時に使用が推奨されているオシロメトリック法が採用されています。

 

スマートアパレルの実用化も近年では広がりつつあります。「e-skin」は東京大学発ベンチャー企業のXenomaが開発した衣類です。

この衣類は、微弱な電流が流れて筋肉を収縮させる機能を持っています。目的は筋力の維持や向上で、介護、リハビリ、スポーツ領域での活用を目指しています。

 

 

社会実装時期の予測は2032年?

 

文部科学省の科学技術予測調査では、「人の心身の状態を分析し、すぐにアドバイスしてくれる超小型デバイス」の技術開発時期を2029年と予測しています。

では、実際にこのようなデバイスを社会問題解決のために応用、展開できるのはいつなのでしょうか。

 

現在のところ、このような社会実装時期は2032年と予測されています。

さらに2040年頃には、ウエアラブルデバイスの普及によりタイムリーな予防・改善が呼びかけられるスタイルに、私たちの生活は大きく変化しているかもしれません。

 

 

まとめ:デバイスの進化は止まらない?

 

現在、日本だけではなく世界でも、さまざまな技術が開発され、商品化・実用化が進んでいます。10年前には考えられなかったことが、すでに現実のものとなっているのです。大事なのは、これらのデバイスをどのように活用していくか、ということ。新しいデバイスが何でもできるのではなく、使い方次第で非常に便利な世界になるのです。

 

 

 

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